経歴とプロフィール

藤田剛（窓師）の経歴やプロフィール

藤田 剛（ふじた つよし）は、日本の薬剤師・起業家であり、双極性障害（双極症）当事者としてメンタルヘルス支援活動にも取り組んでいる人物です (ネット心理教育とは – ネット心理教育ピアサポート～双極症の総合情報サイト～)。愛称「窓師（まどし）」や「まどっち」と呼ばれ、自身の経験を活かして双極性障害の心理教育やピアサポート活動を行っています (ネット心理教育とは – ネット心理教育ピアサポート～双極症の総合情報サイト～)。以下に、藤田氏の学歴・職歴や専門分野、実績、関係する企業・団体、メディアでの紹介情報についてまとめます。

学歴・資格と専門分野

藤田剛氏は薬剤師免許を有しており、大学で薬学を修めた後に国家試験に合格して薬剤師となりました (ネット心理教育とは – ネット心理教育ピアサポート～双極症の総合情報サイト～)。薬剤師としての専門知識に加え、臨床試験業務の管理や新薬開発支援といった分野でキャリアを積んでいます。特に治験（臨床試験）データ管理や製薬企業向けの業務支援に精通しており、後述のようにCRO（医薬品開発業務受託機関）の経営者として実績を残しました。また、自身が双極性障害およびADHDの当事者である経験から、精神疾患に関する心理教育やピアサポートにも専門的に取り組んでおり、双極性障害の理解促進や再発予防のための啓発活動を行っています (ネット心理教育とは – ネット心理教育ピアサポート～双極症の総合情報サイト～) (双極性障害を対象としたインターネットによる心理教育の試み―理解度の測定とその推移における考察―)。

職歴と起業の経歴

藤田氏は1980年代後半より医療・製薬分野の職務に従事しました。1987年に株式会社メディセル研究所に入社し、その後1988年には株式会社東京臨床薬理研究所に勤務しています (モスインスティテュート (2316) : 新規上場（IPO）情報 [MOSS INSTITUTE] – みんかぶ)。

1991年からは医療法人薬川会観音台クリニックにて治験業務に携わり、病院勤務時代に治験データ管理を担当しました (モスインスティテュート (2316) : 新規上場（IPO）情報 [MOSS INSTITUTE] – みんかぶ) (ベンチャー発見伝　モスインスティテュート　治験にかかる医者や製薬会社の雑用引受けサービスで急成長｜週刊ダイヤモンド（2002.9.21号）｜G-Search ミッケ！)。こうした現場経験を通じ、治験業務に多くの非効率があることに着目した藤田氏は、1996年5月に自ら医薬品開発支援会社「株式会社モスインスティテュート」を設立し、代表取締役社長に就任します (モスインスティテュート (2316) : 新規上場（IPO）情報 [MOSS INSTITUTE] – みんかぶ)。

モスインスティテュート社では、医師や製薬企業が行う臨床試験や市販後調査に関わるデータ管理支援サービスを提供し、きめ細かな業務代行によって事業を急成長させました (ベンチャー発見伝　モスインスティテュート　治験にかかる医者や製薬会社の雑用引受けサービスで急成長｜週刊ダイヤモンド（2002.9.21号）｜G-Search ミッケ！) (モスインスティテュート (2316) : 新規上場（IPO）情報 [MOSS INSTITUTE] – みんかぶ)。藤田氏が40歳のとき、同社は2002年8月8日にナスダック・ジャパン市場（後のJASDAQ）へ新規上場を果たしており (モスインスティテュート (2316) : 新規上場（IPO）情報 [MOSS INSTITUTE] – みんかぶ)、これは藤田氏の起業家としての大きな実績となりました。

実際、週刊ダイヤモンドの記事でも、治験の雑務代行サービスで急成長し2002年に上場したベンチャー企業の経営者として藤田氏が紹介されています (ベンチャー発見伝　モスインスティテュート　治験にかかる医者や製薬会社の雑用引受けサービスで急成長｜週刊ダイヤモンド（2002.9.21号）｜G-Search ミッケ！)。藤田氏はこの上場によって経営者としての成功を収めましたが、その後、双極性障害の影響による体調悪化もあり一時仕事から退く（いわゆる「リタイア」する）経験もしています (ネット心理教育とは – ネット心理教育ピアサポート～双極症の総合情報サイト～)。

双極性障害当事者としての活動と実績

藤田剛氏自身、20代の頃から気分の波に悩まされながらも長らく正式な診断を受けていませんでしたが、50代になってようやく双極性障害と診断されました (ネット心理教育とは – ネット心理教育ピアサポート～双極症の総合情報サイト～)（併せてADHDの当事者でもあります）。躁状態のエネルギーにより前述の起業・上場という偉業を成し遂げた一方で、うつ状態では退任を余儀なくされるなど、自身の双極性障害に伴う挫折と挑戦を深く体感したと語っています (ネット心理教育とは – ネット心理教育ピアサポート～双極症の総合情報サイト～)。

こうした経験を契機に、藤田氏は同じような精神疾患を抱える人々の力になりたいとの思いを強めました。2019年からは「ネット心理教育ピアサポート」という団体を任意団体として立ち上げ、インターネットを活用した双極性障害の心理教育プログラムの提供を開始しました (法人概要 – ネット心理教育ピアサポート～双極症の総合情報サイト～)。

この活動ではライブ配信サービス（ツイキャス）を用いて双極性障害の当事者向けに連続セミナーを実施し、参加者の理解度をクイズで測定する試みなども行っています (双極性障害を対象としたインターネットによる心理教育の試み―理解度の測定とその推移における考察―) (双極性障害を対象としたインターネットによる心理教育の試み―理解度の測定とその推移における考察―)。得られたデータは学会で発表され、藤田氏らは2020年の日本心理学会第84回大会でインターネット心理教育の効果に関する研究報告を行いました (双極性障害を対象としたインターネットによる心理教育の試み―理解度の測定とその推移における考察―) (双極性障害を対象としたインターネットによる心理教育の試み―理解度の測定とその推移における考察―)。

こうした実績が評価され、活動は発展を遂げ、2023年8月9日付で同団体は正式にNPO法人「特定非営利活動法人ネット心理教育ピアサポート」として認証・設立されています (団体プロフィール | 特定非営利活動法人ネット心理教育ピアサポート | 浦安市市民活動センター)。藤田氏はその理事長（代表者）を務め、双極性障害当事者や家族へのオンライン心理教育や啓発イベントを精力的に展開しています (団体プロフィール | 特定非営利活動法人ネット心理教育ピアサポート | 浦安市市民活動センター) (法人概要 – ネット心理教育ピアサポート～双極症の総合情報サイト～)。

同NPOは「双極性障害と共に生きていくための方法として、インターネット上での心理教育を提供する」ことを目的に掲げており (法人概要 – ネット心理教育ピアサポート～双極症の総合情報サイト～)、藤田氏はこれを自身の“人生最後のミッション”と位置付け社会貢献に邁進しています (ネット心理教育とは – ネット心理教育ピアサポート～双極症の総合情報サイト～)。その一環として、精神科医や専門職と連携した勉強会・講演会の開催、当事者同士の交流支援なども行っており、うつ病や双極症に関する正しい知識の普及に努めています (法人概要 – ネット心理教育ピアサポート～双極症の総合情報サイト～)。

なお、同法人は2023年度に三菱財団の社会福祉事業助成（金額750,000円）を受けており、インターネットを用いた双極性障害の集団心理教育の実践と研究が支援対象として採択されています (第54回（2023年度）三菱財団社会福祉事業・研究助成先一覧)。これは藤田氏の活動が社会的にも意義あるものと認められた成果と言えます。

関係する企業・団体

モスインスティテュート株式会社（Moss Institute）は、藤田氏が創業し社長を務めた企業です。1997年設立（本社：東京都中央区）で、治験・新薬開発支援のCRO事業を手掛け (モスインスティテュート (2316) : 新規上場（IPO）情報 [MOSS INSTITUTE] – みんかぶ)、2002年に株式上場を達成しました (モスインスティテュート (2316) : 新規上場（IPO）情報 [MOSS INSTITUTE] – みんかぶ)。

同社は臨床試験のデータ管理代行や製薬企業の市販後調査支援などを事業内容としており、上場当時の社員数は40名程度でした (モスインスティテュート (2316) : 新規上場（IPO）情報 [MOSS INSTITUTE] – みんかぶ)。藤田氏は創業者として約6年間にわたり経営の舵取りを行い、同社の急成長に寄与しました。

現在は藤田氏は経営から退いていますが、モスインスティテュートでの経験はその後のメンタルヘルス支援活動にも大きく影響を与えています。

特定非営利活動法人ネット心理教育ピアサポートは、藤田氏が理事長を務めるNPO法人です (団体プロフィール | 特定非営利活動法人ネット心理教育ピアサポート | 浦安市市民活動センター)。2019年に有志グループとしてスタートし、2023年に法人化されました (法人概要 – ネット心理教育ピアサポート～双極症の総合情報サイト～)。

本拠は千葉県浦安市にあり (特定非営利活動法人ネット心理教育ピアサポート | NPO法人ポータルサイト – 内閣府)、双極性障害など精神疾患を持つ当事者と家族・支援者に向けてオンラインでの心理教育プログラムや啓発事業を行っています (法人概要 – ネット心理教育ピアサポート～双極症の総合情報サイト～)。主要メンバーには公認心理師・社会福祉士の木野内南氏（藤田氏と共に団体設立、愛称：布団ちゃん）らが名を連ねており (ネット心理教育とは – ネット心理教育ピアサポート～双極症の総合情報サイト～)、専門知識と当事者視点を融合させた支援活動が特徴です。

藤田氏自身の薬剤師としての医療知識と経営スキル、そして当事者としての経験が同法人の活動の柱となっています。

そのほか藤田氏は、薬剤師有志のネットワークや精神疾患当事者会などとも連携し、講演や情報発信を行っています。例えば、東京都新宿区の精神障害者家族会「新宿フレンズ」が主催するイベントに講師として招かれ、「薬局・薬剤師との上手な付き合い方」と題した講演を行うなど、当事者・専門家双方の立場から幅広く啓発活動に携わっています (講演会・学習会のご案内 | 東京つくし会)。

メディア・インタビューでの紹介

藤田剛氏の活動や経歴は、一部メディアでも取り上げられています。前述の週刊ダイヤモンド（2002年9月21日号）の記事「ベンチャー発見伝」では、治験支援ビジネスで急成長したベンチャー企業の経営者として藤田氏が紹介されました (ベンチャー発見伝　モスインスティテュート　治験にかかる医者や製薬会社の雑用引受けサービスで急成長｜週刊ダイヤモンド（2002.9.21号）｜G-Search ミッケ！)。

この記事では、藤田氏が病院勤務時代の経験を活かして治験の雑用代行サービスに乗り出し、40歳でナスダック・ジャパンに上場を果たした経緯が紹介されています (ベンチャー発見伝　モスインスティテュート　治験にかかる医者や製薬会社の雑用引受けサービスで急成長｜週刊ダイヤモンド（2002.9.21号）｜G-Search ミッケ！)。また最近では、藤田氏自身が執筆するコラムやインタビュー記事を通じて、双極性障害と向き合いながら社会復帰するための工夫や、薬剤師としての視点から見たメンタルヘルスケアの重要性などを語っています。

実際、藤田氏は団体のウェブサイト上で双極性障害に関する情報発信（コラム「窓師」名義）を続けているほか (窓師（まどっち） – ネット心理教育ピアサポート～双極症の総合情報サイト～)、各種講演会で自身の体験談を交えたメッセージを発信しています (講演会・学習会のご案内 | 東京つくし会)。さらに、NPO法人の活動が評価されたことから、地域のニュースや業界紙で藤田氏の取り組みが紹介される機会も増えつつあります（例：三菱財団助成先一覧での紹介 (第54回（2023年度）三菱財団社会福祉事業・研究助成先一覧)）。

今後も藤田剛氏は、自身の経歴と専門性を活かし、メディアや講演を通じて精神疾患への理解促進と支援体制の充実に寄与していくものと期待されています。

参考文献・出典: 藤田剛氏のプロフィール記載（ネット心理教育ピアサポート公式サイト） (ネット心理教育とは – ネット心理教育ピアサポート～双極症の総合情報サイト～)、経営していた企業の上場情報（東京IPO/Minkabu資料） (モスインスティテュート (2316) : 新規上場（IPO）情報 [MOSS INSTITUTE] – みんかぶ) (モスインスティテュート (2316) : 新規上場（IPO）情報 [MOSS INSTITUTE] – みんかぶ)、週刊ダイヤモンドの記事情報 (ベンチャー発見伝　モスインスティテュート　治験にかかる医者や製薬会社の雑用引受けサービスで急成長｜週刊ダイヤモンド（2002.9.21号）｜G-Search ミッケ！)、ならびにNPO法人ネット心理教育ピアサポートの法人概要資料 (法人概要 – ネット心理教育ピアサポート～双極症の総合情報サイト～)等を参照しました。藤田氏の発言や活動内容については、これら出典に基づいています。

Education, Credentials & Areas of Expertise

Fujita studied pharmaceutical sciences at university, passed Japan’s national examination, and became a licensed pharmacist. In addition to his pharmaceutical background, he developed extensive experience in clinical-trial operations, clinical-data management, and support services for pharmaceutical companies.

He has particular expertise in the management of data generated through clinical trials and post-marketing surveillance, as well as in the operation of a contract research organization (CRO). A CRO is a company that provides outsourced services to support the development and evaluation of medicines.

His current work also draws on his lived experience of bipolar disorder and ADHD. He contributes to public education on bipolar disorder, relapse prevention, communication with healthcare professionals, and the role of psychoeducation and peer support in long-term recovery. An overview of his background is available on the Net Psychoeducation Peer Support website.

Career & Entrepreneurship

Fujita began working in Japan’s medical and pharmaceutical sectors in the late 1980s. He joined Medicell Research Institute Co., Ltd. in 1987 and subsequently worked at Tokyo Institute of Clinical Pharmacology Co., Ltd. from 1988.

From 1991, he was involved in clinical-trial operations at Kannondai Clinic, where he managed clinical-trial data. This direct experience led him to recognize substantial inefficiencies in the day-to-day administration of clinical research.

In May 1996, Fujita founded Moss Institute Co., Ltd., a company providing drug-development support, and became its president and representative director. The company supported data management for clinical trials and post-marketing surveillance conducted by physicians and pharmaceutical companies. Its detailed, practice-oriented services contributed to rapid business growth.

On 8 August 2002, when Fujita was 40, Moss Institute completed an initial public offering on NASDAQ Japan, a market later associated with JASDAQ. The company had approximately 40 employees at the time of its listing. Contemporary corporate information and reporting on this period can be found in Minkabu’s IPO record for Moss Institute and a Weekly Diamond feature dated 21 September 2002.

Fujita later stepped away from corporate management after a period of declining health associated with bipolar disorder. His experience of building a company, navigating severe changes in mood, and leaving executive work has strongly influenced his later mental-health activities.

Lived Experience, Advocacy & Research

Fujita experienced significant fluctuations in mood from his twenties but did not receive a formal diagnosis of bipolar disorder until his fifties. He has described how periods of elevated energy were intertwined with major entrepreneurial achievements, while depressive episodes brought profound difficulties, including the need to step away from work.

These experiences strengthened his determination to support others living with similar conditions. In 2019, he established Net Psychoeducation Peer Support as a voluntary group and began offering internet-based psychoeducation for people with bipolar disorder.

The group’s early activities included a series of live online seminars for people with bipolar disorder. Short quizzes were used to examine participants’ understanding over time. Findings from this work were presented at the 84th Annual Convention of the Japanese Psychological Association in 2020. The conference abstract, “An Attempt at Internet-Based Psychoeducation for Bipolar Disorder: Assessment of Understanding and Its Changes”, is available through J-STAGE.

On 9 August 2023, the group was formally incorporated in Japan as the nonprofit organization Net Psychoeducation Peer Support（特定非営利活動法人ネット心理教育ピアサポート）. Fujita has served as its chair and representative, helping to develop online psychoeducation, public-awareness projects, seminars, and peer-based learning opportunities for people with mental-health conditions, families, and supporters.

The organization has also received external recognition. In fiscal year 2023, the Mitsubishi Foundation awarded funding for a project on the practice and study of group psychoeducation for people with bipolar disorder. The project appears in the Foundation’s list of social-welfare grant recipients.

Organizations & Partnerships

Moss Institute Co., Ltd. was founded by Fujita to provide contract research and drug-development support. Its services included outsourced clinical-trial data management and assistance with post-marketing surveillance for pharmaceutical companies. Fujita led the company through its formative growth and public listing before leaving management.

Net Psychoeducation Peer Support began as a voluntary initiative in 2019 and was incorporated as an NPO in 2023. Based in Urayasu, Chiba Prefecture, it works to improve mental-health care through psychoeducation for people with mental-health conditions, their families, and those who support them. Further information is available in the organization’s corporate overview and the Cabinet Office NPO portal.

The organization’s core members have included Minami Kinouchi, a certified public psychologist and social worker who co-founded the initiative with Fujita. The organization is characterized by the integration of professional knowledge, research, and lived-experience perspectives.

Fujita also works with networks of pharmacists, family associations, and groups led by or serving people with mental-health conditions. For example, he has spoken at an event organized by Shinjuku Friends, a family association in Tokyo, on how patients and families can communicate and work effectively with pharmacies and pharmacists. Details are listed on the Tokyo Tsukushi-kai events page.

Media, Writing & Public Engagement

Fujita’s career and activities have been covered in both business and community contexts. A Weekly Diamond article published on 21 September 2002 profiled him as the founder of a rapidly growing clinical-research support company and described the path from his hospital-based work to Moss Institute’s public listing.

More recently, Fujita has written about living with bipolar disorder, returning to social participation, and approaching mental-health care from the perspective of a pharmacist and a person with lived experience. He publishes articles under the name Madoshi on the organization’s website column page and shares personal and educational perspectives through lectures and public events.

Across these activities, Fujita seeks to advance a model in which people affected by mental-health conditions are not merely recipients of information. Instead, they participate in learning, communication, peer support, and the development of practical knowledge alongside healthcare professionals and researchers.